日本では、1994年に高齢社会、2007年には超高齢社会に突入しました。同時に、1990年代半ばからは、インターネットや携帯電話の普及にともなったデジタル化が急速に進んでいます。
総務省は、「誰一人取り残さない」デジタル化の実現に向け、デジタル活用支援推進事業としてオンラインによる行政手続き補助等を目的としてキャリアや地方自治体と連携し、取り組みを促進させています。
先日の調査ではシニア層（60歳～79歳）のモバイル端末所有率は94.0％となり、うちスマートフォン利用者が89.0％と前年比4.2ポイント増加し、シニア層にもデジタル化の波が押し寄せていることが分かります。
今回のコラムでは、先日実施した「2022年シニアのスマートフォン・フィーチャーフォンの利用に関する調査」から、シニア層へのスマートフォンの普及、利活用の促進について見ていきます。
ぜひご覧ください。
https://mmdlabo.jp/column/detail_2135.html
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