調査レポート販売

「シニアのコロナ禍におけるスマホ利用について」分析レポート

2020年のシニアのデータを元に、シニアのスマホ利用実態に迫ります。 MMDLaboは2006年からモバイル領域に特化したユーザーデータを継続発信しています。 シニアのスマホ利用は2012年から約9年に渡って調査を実施。モバイルによる社会変化がおきたシニアユーザーの調査・分析に強い会社です。 シニアのスマホ市場開拓のための顧客理解をサポートいたします。

更新日：2021/04/05

「2020年8月中小個人店経営者からみるQRコード決済調査レポート」の販売開始のお知らせ

「2020年8月中小個人店経営者からみるQRコード決済調査レポート」の販売を開始いたしました。過去実施されてきた政府・事業者のキャンペーンや導入活動が中小加盟店にもたらした効果やキャッシュレスの裾野を広げたとされるQRコード決済を深堀りし、手数料やJPQRの意向に切り込み、ECやデリバリーといったオンラインと決済の関係をテーマとして聴取し、詳細をまとめたレポートを作成いたしました。

更新日：2020/08/20

「2020年5月 モバイルオーダー・ファネル調査レポート」の販売開始のお知らせ

「2020年5月 モバイルオーダー・ファネル調査レポート」の販売を開始いたしました。モバイルオーダーに焦点を当てた調査を行い、認知～利用状況や利用理由・満足度からみる消費者像とモバイルオーダーの沿革や国の動き、各サービスの詳細をまとめたレポートを作成いたしました。

更新日：2020/05/26

「2019年10月 シニアのスマートフォン、PC利用に関する調査」の販売開始のお知らせ

「2019年10月 シニアのスマートフォン、PC利用に関する調査」の販売を開始いたしました。 今回はシニア層に対して実際にスマホとPCがどのように使い分けられているのか、シニア層の実態を把握するために2軸で調査を行いました。

更新日：2019/10/31

「2019年7月 消費者/個人店経営者から見るキャッシュレス意識調査」の販売を開始いたしました。

「2019年7月 消費者/個人店経営者から見るキャッシュレス意識調査」の販売を開始いたしました。 「加盟店編」と「消費者編」の双方の視点からスマホ決済（非接触決済とQRコード決済）についての現状が分かる内容となっています。

更新日：2019/08/08

「【2019年版】FPユーザーのスマートフォン乗り換え検討調査」販売開始のお知らせ

MMD研究所では2019年5月9日～2019年5月13日にて40～79歳の男女16,248人を対象に「2019年版　FPユーザーのスマートフォン乗り換え検討調査」を実施しました。こちらの調査レポートの販売を開始しましたので、お知らせいたします。

更新日：2019/05/30

「2018年11月 動画配信サービスの利用と通信キャリア選択における調査」販売開始のお知らせ

MMD研究所は、スマートフォンで定額制有料動画配信サービスを利用している15～69歳の男女1,000人を対象に、「2018年11月 動画配信サービスの利用と通信キャリア選択における調査」を実施いたしました。こちらの調査レポートの販売を開始しましたので、お知らせいたします。

更新日：2018/11/30

「2018年10月 シニアのスマートフォン、生活に対する意識調査」販売開始のお知らせ

MMD研究所は、現在スマートフォンを利用している50～70代の男女1,197人を対象に「2018年10月 シニアのスマートフォン、生活に対する意識調査」を実施いたしました。こちらの調査レポートの販売を開始しましたので、お知らせいたします。

更新日：2018/10/26

日中米韓モバイル動向レポート2018年版

2018年2月に実施した「格安SIMサービスの利用動向調査」では、MVNOとY!mobileのメイン利用者が13.9％となりました。 楽天モバイルのFREETEL買収やSoftBankのLINEモバイル子会社化、楽天の第4のキャリアへの参入決定など通信業界の再編が進んでいます。 今後国内のMNO、MVNOの市場はどのように変わっていくのでしょうか？また、2020年のサービス開始に向けて各社が様々な取り組みを行っている「第5世代移動通信システム」いわゆる5Gですが、5Gの普及によって私たちの生活に変化はあるのでしょうか？ 本レポートは日米中韓の現在のモバイル市場、5Gに関する各国の動きをご覧いただける内容となっております。今後の自社のサービス・指針を決定する上での社内参考資料、パートナー企業への提案資料などに是非ご活用いただければと思い、低価格でご案内しております。是非ご活用ください。

更新日：2018/08/20

日米IoT市場に関するレポート2018年版

IoTをはじめとする様々な技術発展は今後インフラ、製造、交通、健康医療、物流、金融、自然環境、教育など数多くの場面に活用され、より便利で豊かな社会を実現するために役立てられるとみられています。2016年6月に閣議決定された「日本再興戦略 2016」「経済財政運営と改革の基本方針」「ニッポン一億総活躍プラン」では第4次産業革命と呼ばれるIoT、ビッグデータ、人工知能(AI)、ロボット、シェアリングエコノミーなどの分野が今後約30兆〜40兆円の経済効果を生み出し、これからの日本経済の成長に大きな役割を果たすだろうと予測されています。 今回のレポートでは、今後急成長していくであろうIoT市場動向に関して、国内および米国の市場に関して現在及び今後の動向予想をレポーティングいたしました。特に今回は注目されているIoT活用事例（米国18社、国内5社）をご紹介しております。是非ご覧ください。

更新日：2018/07/06